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クソログ

愛は、誰を救えるのだろうか?孤独という、あの深淵から……

少子高齢社会で成長が期待できる銘柄

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予想とは常に外れる可能性があるもので、為替も株価も外部要因によっていくらでも変動します。
ところが絶対に外れようのない予測もあり、これだけは100%当たると言えることがあります。
それは、ますます少子高齢化が進むということです。
突然20代の若者が増えるはずもなく、2035年までに人口の3割が65歳以上の高齢者になるという予測は、間違いなく当たります。そもそも現時点で、人口の4人に1人が高齢者です。


高齢化が進み、また一方で少子化が進むということは労働力人口が減るということです。
また、一人暮らしも増えていきます。
一人暮らしの多い高齢化社会での需要が膨らみそうな企業は伸びます。すぐに思い浮かぶのは介護・医療系ですが、それ以外にも有望な企業はあります。
高齢化が急速に進むなか、世帯主が60歳以上の高齢者世帯の年間最高支出額は、100兆円を突破したと推測されています。

また、人手が減っても今の仕事量をカバーできる省力化に貢献する企業も伸びます。
ロボットが人の介護を一手に引き受ける世界が訪れるまでには、もう少し時を経る必要があるかもしれませんが、2020には様々なタイプのロボット介護機器が介護の現場で広く活用されているでしょう。すでに日本の産業用のロボット技術は世界最高水準であり、介護を含めたサービスロボット開発の素地を備えています。そこに高齢化による介護需要の急拡大と政策面での支援が加わることで、介護ロボットの開発・普及は今後急速に進むことが予想されます。
2020年には2.9兆円、2035年には9.7兆円にまで拡大する見通しであり、なかでも介護を含めたサービス分野の伸びが期待されています。
介護ロボット市場が拡大すれば、ロボット製造自体を手がける機械メーカーを筆頭に、電子部品や半導体、ソフトウェアを開発する企業、素材メーカーなど幅広い分野への恩恵が期待されます。

◆超高齢社会で成長が期待できる企業

・コシダカホールディングス(2157):「カラオケ本舗まねきねこ」を中心に展開するカラオケ事業、女性専用のフィットネスクラブを展開するカーブス事業、日帰り温浴施設を展開する温浴事業が事業の柱。フィットネスクラブのカーブスは、会員の8割以上を50代以上が占めており、アクティブシニアの取り込みに成功しています。他のカラオケ事業、温浴事業もシニア層が重要なターゲット顧客であり、高齢化の進展によるマーケットの拡大による恩恵が期待されます。


・リゾートトラスト(4681):会員制リゾートホテル首位。育成中のメディカル・シニアライフ事業では、高齢・富裕層の多い既存のリゾート会員からの需要を取り込んでいます。介護付きシニア向け住宅の運営にも乗り出すなど、リゾートホテル事業を軸に据えながら、高齢化や健康志向の高まりという利用者の変化に対応して周辺領域に事業を拡大。



・KNT-CTホールディングス(9726):近畿日本ツーリストとクラブツーリズムを傘下にもつ業界2位の旅行会社。クラブツーリズムのツアー顧客の7割が50~70代。顧客参加型の仕組みでシニアのニーズをつかんでいます。



・ユニ・チャーム(8113):ベビーケア、フェミニアケア、ヘルスケアの分野でアジア各国において、高いブランド力によりトップクラスのシェア。アジア新興国の所得増加や高齢化によるマーケット拡大の恩恵が期待できます。



・ヘルスケア&メディカル投資法人(3455):老人ホームや病院など、介護・医療施設に特化したREIT。2014年に産声をあげたばかりで、高齢化を背景に潜在成長力が高いとみられています。REIT特有の3~4%前後の高い運用利回りも魅力です。



・安川電機(6506):世界有数の産業用ロボットメーカー。中期経営計画で、産業用ロボットを中核としながら、より人に近い分野で人と共存するロボット市場を創造する方針を発表。整形疾患や脳疾患などのリハビリや介護支援で使用される機器などの市場をターゲットにしています。



・住友理工(5191):自動車部品として使われる防振ゴムなどの製造・販売を行うメーカー。産業用ロボットとは異なり、人が触れても痛くないことが求められる介護ロボットの分野では、柔らかい感触が得られる素材の開発が不可欠。同社が独自開発したオールゴムの触覚センサーを活用して、様々な介護機器・ロボットを開発しています。



・大和ハウス工業(1925):1989年にシルバーエイジ研究所を開設して以来、多くの高齢者施設を建設。2011年にはセラピー用アザラシ型ロボット「パロ」、2012年9月には自動排泄処理ロボット「マインレット爽」の取り扱いを開始するなど、介護ロボット事業を積極的に展開しています。



・菊池製作所(3444):ロボット技術を用いて介助者のパワーアシストを行う装着型の機器の開発を行っている企業。経済産業省のロボット介護機器開発・導入促進上事業に関わっています。



・TOTO(5332):排泄物の処理にロボット技術を用いた設置位置の調子可能なトイレを開発。



・テルモ(4543):医療機器と医薬品の総合メーカー。優れた体温計の国産化を目的に設立された会社です。現在では、グローバルで二桁成長を続けるカテーテルなど、心臓や血管領域の商品で高い世界シェアを持っています。高齢化が進めば、ニーズはさらに大きくなることが予測されます。



・中外製薬(4519):グローバル製薬メーカーのロシュ・グループの傘下にある大手製薬メーカー。ガン、腎、骨、関節などの分野に注力しています。特にガン領域は国内売上高の5割を占める主力事業です。同社のガン領域における新薬候補のうち、大半がオーダーメイド医療を目指しており、今後の製品化が期待されます。

日本の企業は競争力を失い、国としての力も弱くなったと言われています。確かに半導体や家電業界では、韓国・中国勢に押され、2010年には中国の国内総生産が日本のそれを超え、世界第二位の経済大国の座を中国に明け渡しました。しかし、日本の全ての企業が中国に負けたわけではありませんし、国全体が不景気であっても、成長する会社もあります。
では、どういった企業が成長するかというと、時代の変化に適応できる企業なのです。

少子高齢化は日本経済にとって逆境であると同時に好機でもあります。日本はいずれ世界の国々が直面することとなる少子高齢化に真っ先に取り組まざるをえない課題先進国の立場に置かれています。これは世界に先駆けて課題を解決することができれば、新たな成長分野で一躍世界のトップに躍り出るチャンスを前にしているということでもあるのです。

※株式投資はくれぐれも投資家ご自身の判断と責任に基づいて行ってください。